1922年の秋、北大阪電鉄が開通し、「田園都市」千里山住宅地がまさに形を整えはじめていたころ、そこから北東へ、大阪市内から見てやや奥へと進んだところの隣村、そこは歴史も古く、規模でもわが下新田村とは比較にならないほど大きな村だったのだが、そこに今から見ると鉄道の開設やそれと平行した都市中産階級向けの住宅地の開発と同時代の出来事であることにピンとこないような事件が起こる。山田村の小作争議として、その頃はかなり広く知られた事件である。だがこの村に激しい小作争議が起こる下地は十分にあった。そもそも村が属していた三島郡は府内でももっとも小作地率の高い地域で、1924年当時の資料によれば小作地が平均で全耕作地の64パーセントを占めていたらしいが、山田村ではその平均をさらに上回り73パーセントに達していた。それに加えて、地主が小作人に課していた小作料（現物納入を原則とする）が非常な高率だった。『吹田市史』の記述をそのまま引用すれば、「上田の反当たり収穫高二石八斗のうち、年貢米は一石八斗であって、これだけで六四.三パーセントの高率にのぼり、加うるに口米九升、苗代年貢一升が課せられていた。これでは収穫の三分の一弱の九斗しか手元に残らないことになる。」この数字が正しいとすると、市史の言うように、小作農家では「たとえ自家労働力を無賃としても、生計がとうてい成り立たなかったことはたしかである¹*1　『吹田市史』第3巻、吹田市史編さん委員会、1989年、p. 230。」。

　1922年9月30日、同年4月に神戸で創立大会を開いたばかりの「日本農民組合」に結集した山田村の小作農民350人は、村内の地主43名に対して²*2　人数については、伝える記事によって多少の違いが見られる。、小作料の永久三割減の要求を突きつけるが、地主側はこれをにべもなくはねつけた。こうして三次にわたり、終息まで6年を要することになる闘争の最初の一つがはじまる。ところでこの争議が多少なりとも世間の注目を集めることになったのには、わかりやすい理由がひとつあった。闘争が始まった当時、農商務省次官の地位にあって、小作制度調査委員長を務めていたのは、岡本栄太郎という人物だったのだが、この岡本がほかでもない山田村の出身で、小作料減免要求を突きつけられていた当の地主の一人だったのである。こうした巡り合わせに新聞記者が飛びつかないはずはない。同年9月27日付けの『大阪毎日新聞』夕刊は、この争議のことを伝える記事に「岡本農商務次官の所有地に小作争議が持ち上がりそう」という見出しを打っている。同年10月の『日本農民新聞』もまた、この巡り合わせに皮肉を感じざるをえないと述べたうえで、次のように続けている。

次官が新聞記者に語れる処を見ると、『我が郷里は由来豊饒の土地で、産米は多く灘五郷の酒米となり、価格も常に石五円方も他処より高いので村は比較的富裕である、今度の争議は多分旱魃のために枯渇した山田の減免運動であろう』と云はれている。是を以て見ると小作制度調査委員長たる岡本氏は豊年や富裕な村には小作争議が起こらぬと考へてゐるらしい、又大阪地方を中心として巻き起こっている小作争議の根本原因を知らぬらしい³*3　『吹田市史』第7巻、吹田市史編さん委員会、1976年、p.123。

　この記事が後段指摘していることは、このころすでに頻発しはじめていた小作争議の本質を理解するという意味で重要である。年貢米の減免要求といえば、病気の蔓延や旱魃による凶作、飢饉にもとづくもの、すなわち天災に対する一時的な救済を求める運動だというのが一般の受けとめ方であったのに対して、ここで問題になっているのは、たとえ豊作時であっても適用されるべき永続的な減免だからである。これは圧倒的に地主有利であったそれまでの地主小作関係を、経済的合理性に根拠づけられた対等なものに変容させようとしたという点で、旧来の農村秩序を揺るがしうるような要求であった。それはおそらく小作制度調査委員長たる岡本次官の理解を超えていたか、あるいは彼の立場では見て見ぬ振りをする必要があるものだったのだろう。

　山田村の小作争議を世に知らしめた原因の一つがこの岡本農商務次官の存在であったとすれば、その激化と長期化の主原因は、村のもう一人別の地主に求めることができる。その地主は名を吉川昌一といい、真偽は定かではないが、『日本農民新聞』1923年2月15日の記事によれば、岡本次官の実弟とされている。吉川は山田村の地主の中にあって、たとえ自分一人になったとしても小作人の要求にはぜったいに譲歩しないという類いの筋金入りの強硬派で、その実行力もまた群を抜いていた。彼は弁護士を立てて小作農民たちに土地の返還を要求したうえで、直接行動に打って出る。五六十名の人夫を遠く淡路島から雇い入れた上で、小作人たちがすでに植えつけを済ませていた苗をすべて引き抜き、再度牛耕し、自らで用意した別の苗を植えつけようとしたのである。この際、彼は実力で阻止をはかる小作人たちに対抗し、これを威嚇するために「大日本国粋会」（原敬内閣で内務大臣を務めていた床次竹二郎（立憲政友会）の発議で、関東、関西の侠客博徒を集めて1919年に作られた官製右翼で、国粋主義ということばはこの団体に由来する）の会員十数名に応援を求めている。

　吉川のような人物をこうした行動に駆り立てた動機は、あきらかに経済的な利害ではない。経済合理性に従って考えれば、小作米が入っていこない状況を引き延ばすより、妥協を図った方が有利である。人夫を多数雇い⁴*4　地主がどこから人夫を集めてくるかに関しては、1925年2月に開催された日本農民組合北摂連合第二回大会の議案書に、「地主輸入人夫に関する件」という項目があり、そこに「水平社朝鮮人労働団体へ交渉する事」とあるのが注目される（『吹田市史』第7巻、p. 139）。、すでに植えられている苗を引き抜いて田植えをやり直すなどバカげているとしか言いようがない。彼を動かしていたのは一つの信念、あえて言えば一つの思想である。彼はその信念にもとづいて、1924年には、自宅を本部とする「帝国農政研究会」を組織し、翌25年には、二府八県八千人を超える地主を糾合する「大日本地主協会」の設立に力を尽くし、自らは副会長に就任する。その信念とは何か、吉川は争議が終息をみる1928年に次のように述べている。

回顧すればわが山田村は郡内の大村でありその自治は常に善く整頓し土地肥へて生産が亦豊かに府下模範村の候補地たる一村落であった。然るに一朝過激思想の侵入と共に、美はしかりし過去の歴史は汚され、共同一致の美風は地を掃ふて空しく斯くも悪化するとは夢にだも思ひ設けなかった所であります。茲に於いて私は深く決心すると同時に如何なる苦痛を忍び如何なる犠牲を払っても此過激思想の撲滅を計り以て一村の平和を回復せしめずば止まざるの覚悟を定めました⁵*5　吉川昌一述「小作争議実験談」二、『農政時報』第33号、大日本地主協会、1928年9月。ただし引用は、『吹田市史』第3巻、p. 232より。。

　これを読むと、吉川が大日本国粋会に動員を求めたのはいかにも自然なことに思える。国粋会は労働争議や水平社（1922年設立）による部落解放運動に対して暴力的な介入を繰り返したが、それが目指していたのはまさに「我國古來の温情主義による勞資間の美風良俗（国体・精神・文化）を守るべく左翼運動を實力で粉碎し得る團體」たることだったからである。しかし、吉川が頼ったのは上述したような実力行使だけではなかった。むしろその主戦場は裁判所にあったと言える。小作米請求、土地明け渡し訴訟に始まり、立毛差押え、土地立入禁止、仮差押え等、ほとんどあらゆる法律上の武器を駆使して小作人に対する対抗を試みた。日本農民組合の機関誌『土地と自由』は、これについて次のように皮肉ってみせている。「金は随分費つただろう。裁判をやりだしてから田地の八九枚はとつくに売店を出したが誰もけちを入れて買わなかった⁶*6　『吹田市史』第7巻、p.148。。国の司法機関に訴えるという吉川がとった戦術は全国の地主の採用するところとなるが、それは地主に有利に作られていた（耕作権という概念のない）当時の民法下では、裁判闘争で小作人に勝ち目はほとんどなかったからである。じっさい、山田村の小作農民たちも裁判には負け、争議がはじまって三年後の1925年には土地の明け渡しを求める判決がおりている⁷*7　もっともたった一人の強硬な地主が小作人の要求を断固として拒み、争議を激化させるという事態は山田村にだけ起こったことではないようで、他によく知られている例として、新潟県木崎村の小作争議がある。ここでもこの地主（真島桂次郎）が対抗的に起こした訴訟で、小作人たちは敗訴している。